給料が上がらない理由は？自分の能力は正当に評価されているのか

給料が上がらないのはどうしてか

一生懸命毎日働いているのに、給料が上がらないと悩んでいませんか。かつては年功序列、長く働いていればそれだけで、どんどん昇給していました。しかし今は、そんな時代ではなくなってしまいました。

昇給の条件が、いろいろあるのはわかっていても、実際に何をどうすればよいのかはわかりにくいです。原因をひとつずつ考えていけば、なにかわかるかもしれません。では、くわしくみていきましょう。

給料が上がらない原因は何か

給料が上がらない原因は、何なのでしょうか。実は、個人ではどうしようもない問題かもしれません。

会社に原因がある場合

すごく仕事ができて、結果も残しているのに給料が上がらない。このように、個人の能力が優れているのに給料が上がらないのは、会社が原因かもしれません。

その場合は、個人でどうにかしようとしても、難しいかもしれません。会社が原因のときは、労働組合に頼ったり転職をしたりするしかないかもしれません。

個人に原因がある場合

給料の上がらない原因が、個人の場合もあります。給料は、会社への貢献度を示しています。給料が上がらないのは、会社が望むほどの貢献ができていないという場合です。

もしくは、成果を上げていても給料が上がらないのは、アピールができていないのかもしれません。いつもと同じことをしていても、給料は上がりません。成果をあげて、さらに会社に評価をしてもらえるようにアピールしましょう。

給料が上がらない会社には特徴があるのか

給料が上がらない会社には、いくつか特徴があります。よく聞くブラック企業にありがちなのが、社員はコマという考え方です。そういう会社は、人件費をコストと考えているので、給料を上げることもなければ、経営が厳しくなると真っ先に人件費を削ります。

次に、古くからある企業に多い特徴が、変化を嫌い新しいことに挑戦しない会社です。このような会社は、古くからの態勢に固執して利益を後回しにしてしまいがちなためです。

また、一族経営の会社にも注意が必要です。会社を私物化して、経営者にばかり給料が割り振られ、従業員の給料は上がりません。そもそも利益が少なく、会社自体が危ない会社や、社員が次々と辞めていくような会社も注意が必要です。

給料が上がりやすい会社はあるのか

給料が上がりやすい会社はあるのでしょうか。給料が上がりにくい会社の特徴に、当てはまらない会社はもちろんですが、ほかにも注目点があります。

会社が儲かっていることはもちろん、そもそもの年収がいくらほどなのかも確認しておきましょう。元が低ければ、給料が上がっても自分に返ってくる金額は低く、上がったと実感はあまりできないでしょう。

給料が上がらない会社に入社してしまった場合の対策

給料を上げてもらうために、努力をしても給料が上がらない場合は、どうしたらよいのでしょうか。会社に貢献し、与えられた仕事以上の働きをし、社内で良好な人間関係を築けても、思うようにいかなかった場合です。

そこまで努力をしても、きちんと評価をされずに、給料が上がらないのであれば、その会社は辞めたほうがよいでしょう。そのような場合は、転職をおすすめします。

給料が上がらないのは法律違反なのか

給料が上がらないことは、法律違反にはならないのでしょうか。先にいってしまうと、実はこれは法律には違反しません。就業規則に昇給について定められていなければ、給料を上げなくても法律には違反しません。

さらに言えば、昇給がないことを文章化し、採用の際に納得していれば、ずっと初任給と同じ額でも、法律的には問題がないのです。しかし、結婚や出産などがあれば、出費は増えていきます。ずっと同じ賃金で働きながら、生活を続けていくことは難しいです。

給料が上がりにくい職種は何か

給料の上がりやすさは、職種も影響しています。35歳以上の世代を対象にしたアンケートでは、メーカー系の経営・経営企画・事業企画系が、最も給料の上昇を感じています。

逆に、上がったとあまり感じていないのは、広告・マスコミ系のクリエイティブな職種です。ほかにも、オリンピックなどの影響で、建築系は給与の上昇を感じているようです。転職や就職活動の際には、このようなアンケートを参考にするのもよいかもしれません。

給料が上がらないときに活躍するのは労働組合

「労働組合」という言葉を聞いたことはありますか。労働組合とは簡単にいうと、労働環境に関する交渉を会社とするために、社員たちによって作られた組織です。

個人でいきなり、会社に直談判することは難しいですが、労働組合があれば組合員の声を代表し、会社と団体交渉や労使協議をしてくれます。労働組合は会社の一部でなく、独立した会社と対等の組織です。労働組合を作って会社と交渉することは、憲法でも保障されている基本的権利です。

給料が上がらない会社はどのくらいあるのか

給料が上がらない会社は、どのくらいあるのでしょうか。日本の会社の昇給率を比較してみてみます。中小企業の昇給率は、一般的に1.45％程度です。企業によって高いところだと4％前後、低いところだと1.45％を下回ります。そして10年後の昇給率は、一般的に120％前後とされています。

大企業の昇給率は2.59％とされ、中小企業の2倍です。大企業の昇給率は中小企業に比べて、好景気の影響を受けやすい傾向にあります。

公務員の給与は、昇給するごとに給与が増えていきます。また、公務員の給料は、民間の給料に準ずるという前提があるため、もしも不景気になれば、公務員もその影響を受けます。安定しているといわれる公務員も、昇給率だけみるとそれほど高くなく、景気に影響されることを考えると、逆に下がってしまう可能性もあります。

このように、大企業と中小企業の昇給額の差は大きく、さらには最終学歴も関係してきます。

給料が上がらないときの対策と工夫

給料が上がらないときには、どのような対策をすれば給料はあがるのでしょうか。

給料が上がるよう会社に交渉する

まずは、やはり会社に交渉をしてみましょう。その際交渉のポイントがいくつかあります。はじめに、就業規則の確認をしましょう。もしも、就業規則に昇給や賃上げの項目があれば、昇給しなければ違法です。

次に、自分が同じような環境で働いている人に比べて、給料が低いという証拠を集めましょう。ほかにも入社してからの業務内容や、業績も用意します。そして、交渉の時期や相手が重要です。タイミングとしては、給料が上がらない状態が、1年数カ月以上経過したときが好ましいでしょう。

交渉相手は、社長以外の経営者や管理職が望ましいです。交渉のときは、まず現状やなぜ給料が上がらないのか、その原因は何なのかというところから、切り出していくとよいでしょう。

自分の能力と向き合う

給料が上がらないときは、自分の能力とも向き合ってみましょう。自分の能力で、さらに改善できるところはないでしょうか。常に新しい情報を取り入れていくことも、自分を高めていくために必要です。自分の限界を決めつけず、さまざまな経験をしていくことで、自分を高めていく努力も必要です。

会社に自分の働きを、きちんとアピールをできていますか。正当な評価をしてもらうためには、周りからの評価が必要です。評価と給料がアップしていくパターンを、身に着けていきましょう。

転職するという方法もある

そのままの会社で頑張り続けるのではなく、転職をしてしまうという方法もあります。給料が全体的に安い会社は、業種そのものの問題であることも多いからです。例えば「保育士」や「介護士」などは、業界全体が低賃金です。そのため、必然的にその業界で働いていると低賃金になってしまいます。

そのような場合、金融や医療系など、高い収入の見込める業種への転職をおすすめします。このような業種は、高いスキルも求められますが、その分給料のアップも昇給も見込めるでしょう。

　稼げる資格を知り将来に備えよう。その種類や難易度と将来の有望性

給料が上がらない会社に入社してしまってもあきらめない

たとえ給料が上がらない会社に入社してしまったとしても、できることはあります。自分の能力や業績に見合った給料を得られるように、会社へ自分のアピールをしていけば、評価が昇給へとつながるかもしれません。

自分だけでは難しくても、労働組合という組織に頼ってみましょう。それでも難しければ、転職という手もあります。給料や昇給には、職種や業種が大きく関係します。給料の高さだけを重視してしまうと、労働環境や条件が劣悪な場合もあります。転職や就職の際には、十分な事前の下調べをしましょう。